TCO削減の取り組み

2030年代のBEV普及期を見据え、BEVのTCO（Total Cost of Ownership：燃料代や電気代などを含む総所有コスト）を、現在のディーゼル車と同等の水準まで引き下げることを目指します。

その実現に向けて、主に「内製化」「アライアンス」「その他の取り組み」の3つの観点からTCO削減を進めます。

電動コンポーネントのソフトウェアをはじめとする各種コンポーネント技術の内製化を進めます。さらに、電動システム・コンポーネントの実験・評価についても内製化を目指し、電動開発棟を新設するなど、社内の開発・評価能力を強化します。

必要量を最適なコストで確保するため、パートナーとの連携を活用しながら、最適なバッテリー調達戦略を構築します。

カーボンニュートラル車助成金受給要件を満たすための地産地消型の調達や、エネルギーマネジメントによる最適な充電管理、バッテリーのリユース・リサイクルなど、新たな周辺事業にも取り組みます。