いすゞ自動車株式会社（本社：神奈川県横浜市、社長COO：南真介、以下「いすゞ」）は、コネクテッド技術を活用した高度純正整備「PREISM（プレイズム）」の突発故障を防ぐ予兆検知機能の対象部品について、4月1日（水）より拡大し、お客さまの車両稼働率のさらなる向上に貢献します。
商用車においては、突発の故障による車両の稼働停止は、輸送の遅延に直結します。PREISMは、いすゞの商用車情報基盤「GATEX」を活用して車両から取得した走行データや部品の使用状況を遠隔モニタリングし、故障に至る前に整備へつなげる、いすゞ独自のサービスです。2015年にサービスを開始し、現在ではいすゞが国内で販売するすべてのトラック（一部バス）に通信機能を標準装備しており、既に約44万台*のトラック・バスとつながっています。
- 拡大
- 予兆をもとに整備を行うことで故障を抑制し、休車時間・コストを削減
今回、これまで蓄積した部品の劣化状況の分析結果から、予兆検知の効果を確認できた以下の4部品を追加しました。
◼DPDアッシュ堆積
排出ガス低減装置であるDPD（Diesel Particulate Diffuser：ディーゼル微粒子除去装置）フィルター部のアッシュ（灰分：エンジンオイルや添加剤の燃え残り）の堆積状況を把握します。
◼マニュアルトランスミッション・クラッチディスク
クラッチディスクの早期摩耗やトランスミッションの故障につながる運転操作を把握します。
◼バッテリー
エンジン始動や電装系に使用する鉛バッテリーの劣化状況を把握します。
◼EGR
排出ガスの燃焼温度コントロール装置であるEGR（Exhaust Gas Recirculation：排出ガス再循環装置）内部の煤すすの堆積状況を把握します。
今回の対象部品の拡大により、約7%（社内試算）の突発故障の低減が期待でき、お客さまの車両ダウンタイムの削減に貢献します。
いすゞは中期経営計画「ISUZU Transformation - Growth to 2030（IX）」において、コネクテッドサービスを新たな成長領域の一つに位置付けています。PREISMの高度化は、商品販売にとどまらず、車両の稼働全体を支えるソリューション提供への進化を体現する取り組みです。
いすゞは今後も、コネクテッド技術と純正整備の強みを融合し、「止まらない物流」を実現するパートナーとして、お客さまの安定した事業運営と社会の持続的発展に貢献してまいります。
* 2026年3月30日現在
以上